おすすめのレクリエーション保険を特約・加入条件で徹底比較！

団体で遠足や野球大会などの行事・レジャーイベントを開催する場合は、レクリエーション保険に加入しておくと万が一参加者がケガをした場合に備えることができ安心です。

レクリエーション保険は様々な損害保険会社から販売されており、加入条件や付帯できる特約も異なるため、自分たちに適したものを比較して選ぶ必要があります。

この記事では、現在販売されているレクリエーション保険のうち、補償内容が充実しており加入しやすい人気の保険商品6つを比較してご紹介します。

また、比較する際に見るべきポイントも解説しているので、イベント開催に伴うレクリエーション保険選びの参考にしてみてください。

この記事は、下記のような方におすすめです。

比較する前に。1日でも加入できるレクリエーション保険の基本情報

レクリエーション保険は、行事やイベント、レクリエーション活動を行う際に発生する事故やアクシデントによって参加者が負うケガに備える団体向けの傷害保険です。

契約者は団体の主催者で、参加者全員を対象にまとめて契約することができます。参加者がそれぞれ契約する必要がないため、使い勝手の良い保険と言えるでしょう。

レクリエーション保険の補償内容は、イベント・行事中に発生したケガによって治療が必要になった場合の通院・入院保険金や手術保険金、そして万が一死亡または後遺障害が残ってしまった場合の死亡保険金、後遺障害保険金です。

保険金の金額は加入時に契約者が所定の範囲内で自由に設定することができます。

レクリエーション保険の補償内容

レクリエーション保険は、主に参加者のケガや死亡の補償をメインとしていますが、行事を見学しに来た方などの第三者に、ケガをさせてしまったり死亡させてしまったりした場合の賠償責任保険もカバーしている商品があります。

では、レクリエーション保険の具体的な補償項目や内容について解説していきます。

傷害保険：参加者のケガ・死亡の補償

行事に参加した方への補償内容には、主に下記の4つがあります。

賠償責任保険：第三者のケガ・死亡の補償

レクリエーション保険によっては、行事の参加者だけでなく見学者といった第三者のケガや死亡を補償するものもあります。

このように、第三者に対する補償もカバーしてあるレクリエーション保険なら安心です。

特約を付帯することで補償内容を手厚くできる

レクリエーション保険では、ケガに対する死亡保険金や通院保険金などの基本補償の他に、特約を付帯させることで補償内容を手厚くすることが可能です。

用意されている特約は保険会社ごとに異なりますが、よく見られるのは下記の特約です。

レクリエーション保険を選ぶ際には、付帯できる特約の内容を比較して選ぶと良いでしょう。

契約対象となるイベント・行事の種類が決まっている

レクリエーション保険では、契約できるイベント・行事の種類が保険会社ごとに定められています。

そのため、もし自分たちが開催する行事が契約対象外の種類であれば、そもそもレクリエーション保険に契約することができなくなってしまいます。

とは言うものの、日常の中でよく行われるスポーツやレクリエーション活動、イベント行事などはどの保険会社でも契約対象になるため、あまり心配しなくても良いでしょう。

契約対象外になってしまうのは、以下のようなケガ・死亡のリスクが高いスポーツやレジャーイベントです。

もし自分たちが行うイベント・行事の内容がレクリエーション保険の契約対象になるか分からない場合には、保険代理店や保険会社に問い合わせをしてみましょう。

保険会社ごとに加入できる最低人数が異なる

レクリエーション保険に契約する際には、各保険会社が設定している加入最低人数の条件に注意する必要があります。

レクリエーション保険は団体向けの傷害保険なので、所定の人数以上の参加者がいる団体でなければ加入することができません。

参加者人数の条件は各保険会社で異なりますが、多くの場合は1日あたりの参加者が20名以上の団体。

中には、10名以上と比較的少数から加入できるものがあったり、反対に45名以上と比較的大人数を対象としているレクリエーション保険があったりするので、よく確認しましょう。

宿泊を伴うイベント・行事は契約できない

レクリエーション保険の大きな注意点として、宿泊を伴うイベント・行事は契約することができないという点があります。

たとえレクリエーション保険契約対象となる種目を行う場合でも、宿泊をはさむ開催スケジュールの場合には契約することができません。

宿泊を伴う場合には、レクリエーション保険ではなく国内旅行傷害保険を検討してみてください。

レクリエーション保険の基礎知識まとめ

ここまでレクリエーション保険の基本情報をまとめてきましたが、ポイントをまとめると以下のとおりです。

上記をよく頭にいれてから、レクリエーション保険を比較していきましょう。

保険商品の比較ポイント

ここでは、レクリエーション保険を比較して選ぶ際のポイントを解説します。

比較ポイント①加入条件（1日あたりの参加者人数など）

レクリエーション保険は、契約できる条件が決まっています。

1日あたりの参加者の人数、開催するイベントや行事の種類、宿泊を伴わないことなど、いくつか項目はありますが、特に注意して比較すべきは1日あたりの参加者人数です。

レクリエーション保険の契約対象となるイベントや行事の種類はどの保険会社も大きく変わりませんし、宿泊を伴わないことはすべての保険会社に共通です。

しかし、1日あたりの参加者の人数条件は保険会社によって違います。

10名以上、20名以上、45名以上など違いの幅も大きいため、比較する際によく確認してください。

比較ポイント②補償内容

レクリエーション保険の基本補償はどの保険会社も共通。

比較時に差が出るのは、それぞれの保険会社が用意している特約です。

特に、夏場にイベントを行う場合や、出店をだしたり主催者側がお弁当を用意したりする飲食を伴う行事を行う場合には、熱中症やウイルス性の食中毒に関する特約を付帯させておくと安心でしょう。

自分たちが開催するイベント・行事の内容に合わせて、十分な補償を備えたレクリエーション保険を比較して選ぶことがポイントです。

比較ポイント③申込方法

レクリエーション保険を比較する際は、申込方法も確認するようにしましょう。

レクリエーション保険が必要となる当日、すぐに契約できるという商品は少ないので、注意が必要です。

ほとんどのレクリエーション保険は、「レクリエーション保険を取り扱っている保険会社や保険代理店にネットで問い合わせをして、担当者とやり取りをしながら契約をする」という流れが一般的です。

しかし、ネット上で申込フォームなどに記入し、クレジットカード情報を登録するだけで申込から保険料支払いまで完結させることができるレクリエーション保険も存在します。

レクリエーション保険は手頃な保険料で加入可能？！

レクリエーション保険を比較するには、まず支払い保険料を知りたいと思う方もいるかと思います。

しかし、レクリエーション保険の支払い料金は契約する団体の条件に応じて異なるため、事前に保険料を知ることは難しいのが正直なところです。

というのも、レクリエーション保険では「開催するイベント・行事の種類」と「保険金の設定額」に応じて1日あたり・1人あたりの支払い料金が算出される仕組みです。

このような仕組みのため、「レクリエーション保険の保険料はどんなケースでもこの金額になる」と言うことはできません。

しかし、多くのレクリエーション保険では、1人あたり1日30円～300円という非常に手頃な支払い保険料で加入することができるため、金銭的な負担は比較的少ないことがほとんどです。

もしレクリエーション保険の正確な支払い料金が知りたい場合には、各保険会社や保険代理店に見積り問い合わせをしてみてください。

まずはそもそも加入できる条件を満たしているのか、そして自分たちが開催するイベント・行事に関連する特約があるかどうかを比較して確認することが重要です。

人気のレクリエーション保険6商品を紹介！1日あたりの加入条件・補償内容

ここからは、現在販売されている人気のレクリエーション保険6商品を比較してご紹介していきます。

※上記の保険商品の補償内容・保険料の情報は、2022年時点で各保険会社が取り扱うレクリエーション保険の保険パンフレット資料等を参考にしております。最新情報と異なる場合がありますので、あらかじめご了承ください。

レクリエーション保険比較一覧表

ホームページに掲載されている各社のパンフレット等を分析し、レクリエーション保険の加入条件（参加者人数）と付帯できる特約の充実度、傷害補償の充実度、賠償責任補償の有無をもとに比較一覧表にまとめました。

※東京海上日動とJA共済（農協）のレクリエーション保険は、付帯できる特約についてパンフレットに記載がありません。詳細は代理店までお問い合わせ下さい。

各レクリエーション保険の詳細は、次にそれぞれ紹介していきます。

あいおいニッセイ同和損保：レクリエーション傷害保険

あいおいニッセイ同和損保のレクリエーション傷害保険は、参加者人数は20名から加入することができます。

特約をセットすることで熱中症や食中毒に備えることができるので、飲食を伴うイベントや夏場の屋外イベントにも最適。

また天災危険補償特約をセットすることで地震 噴火 津波などの天災も追加補償できます。

往復途上危険補償特約がセットされているため、補償範囲は行事参加中のみでなく、住居を出発してから帰るまでを幅広く補償します。

比較情報①：加入条件と特約

比較情報②：パンフレット資料で案内されている保険料例

今回比較対象としているレクリエーション保険は料率区分によって保険料を決定するものがほとんどでしたが、あいおいニッセイ同和損保のレクリエーション保険の場合は、料率区分に加え、加入するプランによっての保険料が異なります。

パンフレットに保険料例の記載がないため、契約をご検討中の方は代理店までお問い合わせください。

料率区分と対象となるレクリエーションやイベントの種類は以下のとおりです。

パソコンやスマホから申し込みできる「ネットで簡単！レクリエーション傷害保険」も！

またあいおいニッセイ同和損保は、パソコンやスマホから24時間365日申込可能な「ネットで簡単！レクリエーション傷害保険」を提供しています。

お申込みはもちろん、万が一事故が発生した場合もネットでいつでも簡単に保険金請求することができます。

AIG損害保険：レクリエーション傷害保険

AIG損保のレクリエーション保険は、参加者10名以上という比較的少ない人数から利用することができる点が嬉しいポイント。

仲間内でのちょっとしたスポーツやレジャーイベントなどにも活用できるでしょう。

また、熱中症危険特約や細菌性食中毒補償特約も付帯されているため、夏場のイベントや飲食を伴う行事にもぴったりです。

比較情報①：加入条件と特約

比較情報②：パンフレット資料で案内されている保険料例

※熱中症危険補償特約、細菌性食中毒補償特約を付帯させている場合の保険料です。

AIG損害保険のレクリエーション傷害保険を詳しく見る

損保ジャパン：レクリエーション補償プラン

損保ジャパンのレクリエーション保険は、加入できる参加者人数は20名からと、レクリエーション保険の中でも一般的な条件になっています。

熱中症と細菌性食中毒にも備えられるため、夏場の屋外イベントや飲食を伴うイベントにも利用できるでしょう。

比較情報①：加入条件と特約

比較情報②：パンフレット資料で案内されている保険料例

※熱中症危険特約を付帯した場合の保険料です。

損保ジャパンのレクリエーション補償プランを詳しく見る

三井住友海上：レクリエーション傷害補償プラン

三住住友海上のレクリエーション保険は、参加者20名以上から加入することができます。

特約は、地震や噴火などによる津波が原因でケガをした場合も補償対象となる天災危険補償特約、補償内容に所定の制限を加えることで保険料を抑えられるフランチャイズ特約・エクセス特約が用意されています。

ただし、フランチャイズ特約・エクセス特約は付帯させると補償が十分ではなくなってしまう可能性もあるため、付帯させるケースは比較的少ないです。

なお、三井住友海上のレクリエーション保険では、イベント中の熱中症や細菌性の食中毒は補償の対象になりません。

比較情報①：加入条件と特約

比較情報②：パンフレット資料で案内されている保険料例

三井住友海上のレクリエーション傷害補償プランを詳しく見る

東京海上日動：レクリェーション災害補償プラン

東京海上日動のレクリエーション保険は、参加者45名以上からと比較的大人数の団体向けの保険商品です。

イベント中の熱中症やウイルス性食中毒は補償の対象にならないため、夏場の屋外イベントにはあまり向いていないでしょう。

比較情報①：加入条件と特約

比較情報②：パンフレット資料で案内されている保険料例

東京海上日動のレクリェーション災害補償プランを詳しく見る

JA共済（農協）：イベント共済

JA共済は、イベント共済というレクリエーション保険を販売しています。こちらも参加者10名からと比較的少人数向けの保険になっています。

イベント共済は、他社の保険商品と比較して割安な掛け金（保険料）で加入することができる点がポイント。

JA（農協）の組合員になっていなくても加入することが可能です。

比較情報①：加入条件と特約

比較情報②：パンフレット資料で案内されている保険料例

JA共済（農協）のイベント共済を詳しく見る

まとめ：1日だけ・少人数だけでもしっかりリスク対策を

今回は、現在販売されている人気のレクリエーション保険を6つ比較してご紹介しました。

レクリエーション保険を比較する際のポイントは、契約条件と補償内容、そして申込方法です。

特に、レクリエーション保険の契約条件には注意してください。

保険料などの費用面を比較したいという方は、レクリエーション保険をいくつかピックアップして、保険代理店または保険会社へ見積もり問い合わせをしてみてください。

たとえ1日だけの開催、または少人数だけでの開催だったとしても、イベントにケガのリスクはつきものです。

万が一の事故に備えて、最低限の備えだけでもしておくことをおすすめします。

当記事の監修者：遠山直孝

• 保険コンプライアンス・オフィサー2級
• ファイナンシャルプランナー（AFP）
• 損保大学（法律・税務）※

国立大学卒業後、大手保険会社に27年勤務し、現在は損害保険代理店に所属。営業、企画部門での多彩な経験から、法律・税務を踏まえた実用的な保険の活用に精通しており、日々情報を発信しています。

※損保大学とは、損害保険の募集に関する知識・業務を向上させるために日本損害保険協会が立ち上げた制度。当監修者は「法律・税務」などの知識を深める専門コースを修めています。