レクリエーション保険のこと

損保ジャパンのレクリエーション保険。傷害補償は充実している?

損保ジャパン「レクリエーション保険」の補償内容と保険料

レクリエーション保険に加入すると、行事・イベントの参加者が万が一ケガをしたり、事故にあったりした場合に補償が適用されます。

行事・イベントの主催者として参加者の安全を守りたいのであれば、あらかじめレクリエーション保険に加入しておくといいでしょう。

今回は、損保ジャパンで取り扱われているレクリエーション保険の特長を紹介します。補償内容や保険料の目安、加入後の注意点などをチェックできます。

この記事は、次のような人におすすめの内容です。

  • 団体での行事・イベントの開催を考えている人
  • 損保ジャパンのレクリエーション保険の特長を知りたい人
  • 損保ジャパンのレクリエーション保険に加入する際の注意点が知りたい人

※この記事に記載している損保ジャパンのレクリエーション保険については、2019年10月時点のパンフレットを参考にしております。

損保ジャパン レクリエーション補償プランのご案内
https://www.gia-agency.jp/images/stories/pdf/レクリエーション保険.pdf

損保ジャパンのレクリエーション保険はどんな商品?

損保ジャパンでは、「レクリエーション補償プラン(傷害保険)」というレクリエーション保険が販売されおり、ネットから申し込みが可能です。

行事・イベントを開催する前に主催者がレクリエーション保険に加入することで、もし参加者がケガや事故などの傷害を負った場合に保険金が支払われます。

なお、損保ジャパンのレクリエーション保険は20名以上の団体向けです。20名以下の場合には申し込みできないので注意しましょう。

また、損保ジャパンのレクリエーション保険の大きな特長として、傷害保険に「細菌性食中毒およびウイルス性およびウイルス性食中毒補償特約」と「熱中症危険補償特約」がセットになっています

この特約により、不慮の事故によるケガだけでなく、イベント・行事中の食事が原因で発生した食中毒や熱中症にも対応できる点がポイントです。

損保ジャパンのレクリエーション保険の補償内容

補償内容

損保ジャパンで販売されているレクリエーション保険の基本補償は、下記のとおりです。

保険金の種類
概要
保険金の支払い額
死亡保険金行事・イベント中の事故によって参加者がケガをし、180日以内に死亡した場合に支払われる死亡・後遺障害保険金の全額
後遺障害保険金行事・イベント中の事故によって参加者がケガをし、180日以内に後遺障害が発生した場合に支払われる死亡・後遺障害保険金の
全額×4~100%
(障害の程度により異なる)
入院保険金行事・イベント中の事故によって参加者がケガをし、180日以内に入院した場合に支払われる入院保険金(日額)×入院日数
手術保険金行事・イベント中の事故によって参加者がケガをし、180日以内に手術した場合に支払われる①入院中に受けた手術:
入院給付金(日額)×10


② ①以外の手術:
入院給付金(日額)×5
通院保険金行事・イベント中の事故によって参加者がケガをし、180日以内に通院した場合に支払われる
(支払い上限に数90日)
通院保険金(日額)×通院日数

※熱中症危険特約や細菌性食中毒およびウイルス性およびウイルス性食中毒補償特約をつけた場合、イベント参加中に発生した熱中症・食中毒の症状も保険金支払いの対象となります。

保険金の支払い対象となるケース

損保ジャパンのレクリエーション保険では、保険金支払いの対象となるのは「行事参加のために集合場所にあつまってから、行事が終了し解散するまでの事故によるケガ・症状」になります。

もし家から集合場所まで、または解散場所から家までの往復途上の事故などでケガをしても保険金の支払い対象にはならないため注意しましょう。

補償対象になる行事・スポーツイベントの種類

レクリエーション保険に加入する場合は、利用したい保険会社が開催を予定している行事・イベントを補償対象にしているか確認することが大切です。

損保ジャパンレクリエーション保険では、次のような行事・イベントが補償対象になります。

区分行事・イベントの種類
A日帰り遠足、料理教室、海水浴、花火大会、盆踊りなど
B運動会、日帰りキャンプ、軟式・準硬式野球、マラソンなど
C硬式野球、サッカー、サッカー、空手など

上表に記載がない行事・イベントも補償の対象になる場合があります。開催する行事・イベントが補償対象になるかどうかは、損保ジャパンもしくは取扱代理店に問い合わせてみてください。

補償の対象にならない行事・スポーツイベント

損保ジャパンのレクリエーション保険では、自動車や原動機付き自転車を使った競技や興行をする場合、そもそも契約をすることができません。

さらに、事故が起きるリスクの高いレジャー、たとえばスキューバダイビング等も契約の対象外です。また、宿泊を伴うイベントも損保ジャパンのレクリエーション保険には軽意訳できないので、注意しましょう。

損保ジャパンのレクリエーション保険の保険料

損保ジャパンレクリエーション保険の保険料は、先に紹介した行事・イベントの区分によって異なります。

また、契約時に定める補償内容(死亡保険金の金額など)によっても料金が変わるため、実際に見積もり問い合わせをしなければ正確な保険料はわかりません。

そこでここでは、あくまで1つの目安として、損保ジャパンのレクリエーション保険のパンフレットに記載されている保険料例をご紹介します。

区分
レクリエーションの種類
保険料
保険金額
A日帰り遠足、料理教室、海水浴、花火大会、盆踊りなど30円死亡・後遺障害保険金:455万円
入院保険金日額:4,000円
通院保険金日額:2,000円
B運動会、日帰りキャンプ、軟式・準硬式野球、マラソンなど150円死亡・後遺障害保険金:460万円
入院保険金日額:4,000円
通院保険金日額:2,000円
C硬式野球、サッカー、サッカー、空手など300円死亡・後遺障害保険金:457万円
入院保険金日額:4,000円
通院保険金日額:2,000円

なお、損保ジャパンレクリエーション保険は、開催する行事・イベントの参加人数の条件を満たすと団体割引が適用されます。

団体割引率を適用した保険料と最低保険料のいずれか高い方の料金を支払う仕組みです。

損保ジャパンレクリエーション保険の行事・イベントの参加人数による団体割引率の違いは、下表の通りです。

行事・イベントの参加人数団体割引率最低保険料
20人0%1,000円
50人5%2,000円
500人10%50,000円
1,000人15%100,000円
3,000人20%300,000円

損保ジャパンのレクリエーション保険の加入方法

損保ジャパンレクリエーション保険に加入するには、損保ジャパン公式サイトから確認できる「代理店」に問い合わせをするか、損保ジャパンの営業店舗に直接行くかの2つの方法があります。

どちらを利用しても、まずは主催者と参加する人数(概算)、イベント内容、開催日数などを相談の上、補償内容を決めて保険料の見積もりをとるという形になります。

加入の問い合わせをする際には、上記の情報をまとめておくとスムーズにいくでしょう。

注意:行事・レジャーイベントの順延時に手続きが必要か確認する

注意点

損保ジャパンレクリエーション保険は、イベント一回ごとに契約する「個別契約(活動日特定)方式」で加入すると、行事・イベントが何らかの理由で順延する場合に1ヵ月以内であれば自動的に保険期間が変更されます。

これは、損保ジャパンの個別契約(活動日特定)方式に「行事の順延に関する特約」が自動でセットされるからです。

ただし、次のケースに該当する場合は自動変更にならず、別途手続きが必要になるので注意しましょう

  • 順延日が元の開催日から1ヵ月以上先になる場合
  • 元の開催日に行事・イベントの一部が行われた場合
  • 契約した当初よりも行事・イベントの開催日が増える場合

なお、行事・イベントの順延日に参加者が事故に遭ったり、ケガをしたりした場合は行事が順延して開催されたことを証明できる書類が必要になります。

イベントを順延する場合には、あらかじめ用意しておきましょう。

まとめ:保険に加入して安心・安全に行事を行おう

今回は、損保ジャパンで販売されているレクリエーション保険について詳しく紹介しました。ポイントをまとめると、以下の通りです。

  • 損保ジャパンのレクリエーション保険は食中毒に関連する特約などをセットすることができる
  • 保険料は行事・イベントの区分や保険金額の設定によって変わる
  • 損保ジャパンのレクリエーション保険加入は代理店・営業店舗から
  • 行事・イベントの順延時に関連する損害補償についてよく確認する

今回は損保ジャパンで取り扱っている商品をピックアップしましたが、その他の保険会社でもレクリエーション保険が販売されています。

例えば、三井住友海上やあいおいニッセイ、JAなどでも似たような補償が得られるので、あわせてチェックすることをおすすめします。

他社の保険商品をチェックする

監修者のコメント

レクリエーション保険はパンフレットに記載以外の行事やイベントも多くのものが対象となりますので、加入を検討の際は保険会社か取扱代理店に問合せしてみてください。
また、「行事の順延に関する特約」を適用する場合は「行事が順延して開催されたことを証明できる書類」が必要となり、証明できる書類がない場合は適用されません。
証明できる書類等の用意が難しい場合は、順延が決まった時点で予め保険会社か取扱代理店に相談することをお勧めします。

監修者

当記事の監修者:遠山直孝

  • 保険コンプライアンス・オフィサー2級
  • ファイナンシャルプランナー(AFP)
  • 損保大学(法律・税務)

国立大学卒業後、大手保険会社に27年勤務し、現在は損害保険代理店に所属。営業、企画部門での多彩な経験から、法律・税務を踏まえた実用的な保険の活用に精通しており、日々情報を発信しています。

※損保大学とは、損害保険の募集に関する知識・業務を向上させるために日本損害保険協会が立ち上げた制度。当監修者は「法律・税務」などの知識を深める専門コースを修めています。

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