行事・イベント、レジャーを主催する場合は、「レクリエーション保険」に加入しておくと安心です。万が一、参加者が行事・イベント・レジャー中にケガなどをしても、保険金で費用の支払いができます。
レクリエーション保険の契約を考えている人の中には、「団体で加入しても問題ないのか」「団体の人数に制限はないのか」と気になる人もいるでしょう。
そこで今回は、レクリエーション保険に団体で加入するときに気になるポイントを紹介します。
この記事は、次のような人におすすめの内容です。
こんな人におすすめ!
- 団体でレクリエーション保険への加入を検討している人
- 団体での行事やイベントの開催を考えている人
- 団体でレクリエーション保険を契約するメリットが知りたい人
レクリエーション保険ってなに?
そもそもレクリエーション保険とは、行事・イベント、レジャーの主催者が参加者のケガや事故などのリスクを補償するために加入する保険商品です。
補償の対象になるレクリエーションの例としては、次のようなものがあります。
- 運動会
- 野球大会
- 自転車競技会
- ゴーカートイベント
- 日帰りのキャンプ
- 日帰りの遠足
- よさこい祭り
- 工作イベント
- 料理教室 など
上記は一例なので、団体に必要な補償が得られるレクリエーション保険が見つかったら、一度損保会社に問い合わせることをおすすめします。
事前に相談すれば、ホームページやパンフレットに記載がないレクリエーションも団体で補償される可能性があります。
1つの契約で行事・レジャー中の団体の傷害補償が受けられる
レクリエーション保険は、1契約で行事・イベント、レジャーに参加する団体全員の補償が得られる傷害保険です。
事故やケガなどで手術を受けたり、入院・通院したりした場合に保険金を受け取れます。
万が一、レクリエーションに発生した事故やケガが原因で後遺障害が残ったり、死亡したりした場合もレクリエーション保険から保険金を受け取れます。
特約を付けて補償内容を手厚くする方法もある
1契約で団体全員の傷害保険に加入できるレクリエーション保険ですが、基本補償に特約を付帯して補償を手厚くできます。
特約の種類はレクリエーション保険を販売する損保会社によって異なりますが、団体に適用される特約には例えば次のようなものがあります。
特約・保険の種類 | 概要 |
---|---|
損害賠償責任保険 | 団体の参加者だけでなく、第三者(イベントの見学者)に損害を与えた場合も補償できる。 傷害だけでなく、物損も対象 |
熱中症危険補償特約 | 団体の参加者の熱中症による入院、通院などが補償される。 夏季にイベントを実施する場合は基本補償とセットで契約することをおすすめします |
天災危険補償特約 | 団体の参加者が天災(地震、噴火、津波など)によるケガをした場合に、死亡保険金、後遺障害保険金、入院保険金、手術保険金、通院保険金が補償される。 また、育英費用保険金が支払われる保険会社もある |
イベント保険などとは違う
レクリエーション保険は次のような保険商品と補償内容が似ているため、混同されることが多いです。しかし、いずれもまったく別の保険商品なので、団体で加入する場合はきちんと違いを確認して契約しましょう。
保険の種類 | 概要 |
---|---|
イベント保険 (興行中止保険) |
スポーツ大会やコンサートなどのイベントが原因の損害賠償を補償する。 レクリエーション保険と違って、イベントが中止になった場合の補償や展示品などの損害に対する補償がある |
レジャー保険 | ゴルフや国内旅行などのレジャー中に発生する損害を補償する。 団体の代表者が加入するのではなく、個人で1日だけ契約するケースが多い |
スポーツ保険 | スポーツなどの活動中にケガや病気になった場合に補償される。 個人向けの商品だけでなく、団体向けの商品もある |
団体でレクリエーション保険に加入するメリットとは?
行事・イベント、レジャーを団体で実施する場合、レクリエーション保険に加入するとどのようなメリットがあるのでしょうか。
今回は、少人数の団体では感じられないレクリエーション保険のメリットも含めて紹介します。
参加者個人で保険に加入しなくていい
行事・イベント、レジャーの主催者が団体の代表としてレクリエーション保険を契約すれば、個人で保険商品に加入しなくてすみます。
レクリエーションが1日だけの場合は、なかなか「自分で保険に加入しよう」と思えません。
団体から加入を要請されていても、1日だけの補償のためにわざわざ加入するのは面倒に感じるでしょう。
その反面、レクリエーション保険は団体の代表者などが加入すれば参加者全員が補償されるのでとても便利です。
団体割引で保険料が安くなる
レクリエーション保険は団体の人数が多いほど、保険料の金額に適用される割引率が高くなります。
団体割引の例として、日新火災のレクリエーション傷害保険を紹介します。
団体割引率 | 団体の参加者数 |
---|---|
5% | 20人以上 |
10% | 500人以上 |
15% | 1,000人以上 |
20% | 3,000人以上 |
上表からレクリ―エーションに参加する団体の人数が多くなるほど、団体割引率が高くなることが分かります。
「できるだけレクリエーション保険の保険料を抑えたい」という場合は、団体の参加者が増えるように工夫することをおすすめします。
例えば、行事・イベント、レジャーを開催する日程を調整したり、団体のPRを活動を積極的に行ったりなどの方法を考えてみましょう。
団体の加入制限はある?
レクリエーション保険は団体で加入できる保険商品ですが、団体の人数制限はあるのでしょうか。
この章では、レクリエーション保険における団体の加入制限について説明します。
団体の上限人数は設定していない損保会社が多い
レクリエーション保険を販売する損保会社によって違いはありますが、団体の上限人数は設定されていないことが多いです。
ただし、団体の人数が非常に多い場合でも先に紹介した団体割引率は一定のところでとめられます。
損保会社ごとに1日の最低保険料が決められていることが多いので、あらかじめ確認しておくことをおすすめします。
団体の下限人数は20人のところが多い
多くのレクリエーション保険は、「20人以上の参加者がいる団体」という利用条件を設定していることが多いです。
損保会社や契約するレクリエーション保険の種類によって団体の利用条件は異なりますが、あまりにも人数が少ないと契約できないケースもあるので注意してください。
団体の人数がどうしてもレクリエーション保険の加入条件をクリアできない場合は、先に少し紹介した国内旅行保険やスポーツ保険などで代用する方法を検討しましょう。
いずれの保険商品も100%レクリエーション保険と同じ補償内容ではありませんが、行事・イベント、レジャーで発生しうるリスクに対する補償を得られます。
団体で加入できるおすすめのレクリエーション保険を紹介
最後に、団体で契約できるレクリエーション保険を2つ紹介します。
今回紹介する商品以外にも、いろいろな損保会社からレクリエーション保険が販売されているので参考程度に内容をチェックしていきましょう。
あいおいニッセイ同和損保
あいおいニッセイ同和損保では、「レクリェーション傷害保険」という商品が販売されています。
基本補償の傷害保険に、熱中症危険補償特約や細菌性食中毒およびウイルス性食中毒補償特約などを付帯できるのが特長です。
加入可能な団体の最少人数は20人で、団体割引率と最低保険料は次の表の通りです。
団体割引率 | 団体の参加者数 | 団体の最低保険料 |
---|---|---|
5% | 20人以上 | 1,900円 |
10% | 500人以上 | 45,000円 |
15% | 1000人以上 | 85,000円 |
20% | 3000人以上 | 240,000円 |
出典:あいおいニッセイ同和損保 レクリエーション傷害保険パンフレット
損保ジャパン日本興亜
損保ジャパン日本興亜では、「レクリエーション補償プラン」が取り扱われます。
この商品は行事・イベント、レジャーの団体参加者のケガだけでなく、熱中症の補償もセットで適用されるのが特長です。
団体の最小人数は20人で、団体割引率と最低保険料は下表の通りになっています。
団体割引率 | A | B |
---|---|---|
0% | 20人分の保険料 | 1,000円 |
5% | 50人分の保険料 | 2,000円 |
10% | 500人分の保険料 | 50,000円 |
15% | 1000人分の保険料 | 100,000円 |
20% | 3000人分の保険料 | 300,000円 |
※A、Bのうちいずれか高い方が団体の最低保険料になる
出典:損保ジャパン日本興亜 レクリエーション保険パンフレット
まとめ
レクリエーション保険は行事・イベント、レジャーの参加者が団体でも、1契約で全員の傷害補償が得られる保険商品です。
他の損害保険と同様に、必要に応じて基本補償に特約を付帯して補償を手厚くすることもできます。
団体で加入すると団体割引率が適用されて保険料が安くなったり、個人で保険を契約する手間がなくなったりなどのメリットがあります。
ただし、団体の人数が少ないと加入できないレクリエーション保険もあるので注意が必要です。
近々、団体で行事・イベント、レジャーの開催を予定している人は、今回紹介した内容を参考にレクリエーション保険の案内資料の請求などをしてみてください。
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監修者のコメント
保険会社によりますが、レクリエーション保険は一人あたり50円程度から契約できるうえ、悪天候などで行事が中止となった場合は、事後申請でキャンセルも可能。保険金はケガをされた方へのお見舞金としての役割を果たしますので、しっかりと加入することをおススメします。
当記事の監修者:遠山直孝
- 保険コンプライアンス・オフィサー2級
- ファイナンシャルプランナー(AFP)
- 損保大学(法律・税務)※
国立大学卒業後、大手保険会社に27年勤務し、現在は損害保険代理店に所属。営業、企画部門での多彩な経験から、法律・税務を踏まえた実用的な保険の活用に精通しており、日々情報を発信しています。
※損保大学とは、損害保険の募集に関する知識・業務を向上させるために日本損害保険協会が立ち上げた制度。当監修者は「法律・税務」などの知識を深める専門コースを修めています。