団体で運動会などのスポーツ大会や日帰りのレジャー、行事などを実施する場合は、レクリエーション保険に加入しておくと安全です。万が一、参加者がレクリエーション中にケガをしたり、事故に遭ったりした場合にかかる通院費用や入院費用などの補償が得られます。
行事・イベントの主催者向けの商品であるレクリエーション保険ですが、ネットでの加入はできるのでしょうか。今回は、レジャーや行事の補償が得られるレクリエーション保険のネット申込みについて解説します。
この記事は、次のような人におすすめの内容です。
- レクリエーション保険にネットで加入しようか迷っている人
- ネット保険のメリット・デメリットが気になる人
- レクリエーション保険にネットで加入する手順が知りたい人
目次
レクリエーション保険はネット申込みできる
行事・イベント、レジャーの主催者向けの商品であるレクリエーション保険は、ネットから加入申し込みが可能です。例えば、楽天損保や三井住友海上保険などの保険会社は、レクリエーション保険(会社によって商品名が異なる)のネット申込みに対応しています。
一方、損保ジャパンなどの損保会社では一度代理店に問い合わせが必要です。保険会社によっては、レクリエーション保険のネット申込みに対応していない場合もあるので注意が必要です。
あらかじめネットで調べるか、損保会社の代理店に電話をかけるなどして、ネットの対応可否を尋ねることをおすすめします。
ネットで申し込みをするメリット
ネットからレクリエーション保険に加入申し込みをする場合のメリットを4つ紹介します。
24時間いつでも申し込める
損保会社の代理店で申し込む場合は、受付時間内に加入手続きに行く必要があります。
しかし、ネットなら通信環境さえあれば時間を気にせずにいつでも申し込めます。自宅からの申込みはもちろん、会社や電車の中などからもレクリエーション保険に加入できるのが特長です。
「行事・イベントの開催日まで時間がない」という場合は、代理店で手続きをするよりもネットの方が便利でしょう。
対面でコミュニケーションを取らなくていい
「損保会社の人と対面するのが苦手」という人もいるでしょう。ネットからレクリエーション保険に申し込めば、代理店の担当者と対面する必要がありません。契約をどうするかも自分のタイミングで決められるので、担当者の顔色をうかがわなくてすみます。
「じっくり物事を考えたい」という人にも、レクリエーション保険のネット申し込みがおすすめです。
補償内容がシンプルな商品が多い
先に少し触れましたが、ネットで加入できるレクリエーション保険は補償内容が分かりやすい商品が多いです。そのため、契約後に「自分がどのようなレクリエーション保険に加入しているのか」を理解しやすいメリットがあります。
補償内容が手厚いレクリエーション保険に加入すれば、より安心して行事・イベントを実施できるかもしれません。しかし、どこまでが補償されて、どのようなときにいくらの保険金が出るのか分からないケースも多いでしょう。
「行事・イベントに必要な補償があるレクリエーション保険があればいい」と考えているなら、ネット保険の方が適しているでしょう。
電話相談窓口が充実している
「ネットでレクリエーション保険に加入する」と聞くと、「損保会社にまったく相談できないのでは」と考える人もいるでしょう。しかし、実際はそういったことはありません。むしろ、ネット保険は電話相談窓口が充実していることが多いです。
電話の他にも、メールやチャットなどの問い合わせに対応している損保会社もあります。
加入前はもちろん、加入後もレクリエーション保険について相談できるので安心です。
ネットで申し込みをするデメリット
続いて、ネットからレクリエーション保険に加入申し込みをする場合の3つのデメリットをチェックしてみましょう。
保険について自分で調べる必要がある
ネットでレクリエーション保険に加入するためには、ある程度自分で知識を得る必要があります。商品内容の確認はもちろん、利用者の口コミや評判の確認も必要でしょう。
したがって、レクリエーション保険についてまったく知らなかったり、ネットで調べるのが億劫に感じたりする場合は、損保会社の代理店で申し込むことをおすすめします。
すべての手続きを自分でこなさなければいけない
ネットからレクリエーション保険の契約をする場合は、いろいろな種類の手続きを自分で行わなければいけません。資料の請求や、場合によっては加入にあたって必要な書類の提出もネット上で行う必要があります。
自分で必要な手続きをこなすのが難しい場合は、ネットでのレクリエーション保険の加入は避けた方がいいでしょう。
選べる保険商品が限定される
損保会社で販売されているレクリエーション保険のすべてがネットで販売されているわけではありません。また、ネット申込みだと付帯できない特約も存在します。そのため、ネットからレクリエーション保険に加入すると、代理店よりも商品の幅が少なくなります。
ネットだと開催する行事・イベントに合ったレクリエーション保険が見つからないこともあるので、申し込み方法はよく検討しましょう。
ネット保険に加入するのがおすすめな人の特長
ネットからレクリエーション保険に加入するのがおすすめなのは、次のような人です。
- レクリエーション保険に関する知識をある程度持っている人
- 分からないことをネットで調べるのが得意な人
- 自分でいろいろな手続きを進めることを面倒に感じない人
- 相談窓口などで質問することを手間に感じない人
- 保険料の支払いをできるだけ少なくしたい人
レクリエーション保険に加入する場合の手順
ネットからレクリエーション保険の加入申し込みをする場合は、一般的に次のような手順で契約を進めます。ただし、レクリエーション保険を取り扱う損保会社によっては、下記の流れとは異なる手順になる場合もあるので参考程度に確認しておきましょう。
- レクリエーション保険の候補をネットで探す
- 複数社のレクリエーション保険の見積もりを比較する
- 加入するレクリエーション保険を決定する
- ネット上の申込みフォームに必要事項を入力する
- 申込みを確定する
- 保険料の支払いをする
- 契約開始日に補償が開始される
ネットでレクリエーション保険を契約する場合は、損保会社のページで保険料や保険金額の見積もりをしっかりするのがポイントです。単に保険料の安さで比較するのではなく、開催する行事・イベントで起こりうる事故やケガなどの補償が十分あるかを確認しましょう。
レクリエーション保険の案内にしっかり目を通し、商品ごとのの特長をチェックしたり、Twitterなどでの評判を見たりして参考にするのもおすすめです。
ネットから申込む場合は特に、行事・イベントの主催者が求める補償内容のレクリエーション保険をよく考えて契約することが大切です。
レクリエーション保険ってどんな保険?
最後に、レクリエーション保険の補償内容について簡単に紹介します。ネット申込みを考える人の多くは補償内容をきちんと理解していますが、ここで再度ポイントを確認しておきましょう。
基本補償は行事・イベントの参加者の傷害保険(ケガ・事故)
レクリエーション保険は、行事・イベント、レジャーの主催者向けの保険商品です。個人向けの傷害保険ではありません。行事・イベント、レジャーの参加者がケガをしたり、事故にあったりした場合の費用を補償します。通院費用や入院費用はもちろん、救護にかった費用なども補償対象です。「レクリエーション保険=行事・イベント、レジャーの参加者の傷害保険」と考えるといいでしょう。
何種類ものレクリエーション保険を契約しなくても、1つの保険に加入するだけで行事・イベントの参加者全員の補償を得られるのが特長です。
特約を付けた手厚い補償内容にもできる
レクリエーション保険は火災保険などの損害保険と同様に、特約の付帯が可能です。例えば、賠償責任保険や熱中症危険補償特約などの特約があります。
レクリエーション保険につける特約は、損保会社によって種類が異なるのでよく比較することが大切です。また、A損保会社では特約の補償内容でも、B損保会社では基本保障に組み込まれているケースもあります。
ネットから申し込みをする場合は、基本補償と特約の内容を商品ごとに落ち着いて比べることをおすすめします。
まとめ
レクリエーション保険は、自動車保険や自転車保険、スポーツ保険などと同様にネット申込ができます。
ネットから申し込みをすると代理店の受付時間を考えなくていいですし、保険料の支払いが安くなるなどのメリットがあります。一方、加入すべきレクリエーション保険をネットを使って自分で探す手間がかかったり、選べる保険商品が限定されていたりするので、申込み方法は慎重に検討すべきです。
今回紹介した内容を参考に、「自分はネットでレクリエーション保険に申し込むべきか」を検討してみてください。
監修者のコメント
保険会社によりますが、レクリエーション保険は一人あたり50円程度から契約できるうえ、悪天候などで行事が中止となった場合は、事後申請でキャンセルも可能。保険金はケガをされた方へのお見舞金としての役割を果たしますので、しっかりと加入することをおススメします。

当記事の監修者:遠山直孝
- 保険コンプライアンス・オフィサー2級
- ファイナンシャルプランナー(AFP)
- 損保大学(法律・税務)※
国立大学卒業後、大手保険会社に27年勤務し、現在は損害保険代理店に所属。営業、企画部門での多彩な経験から、法律・税務を踏まえた実用的な保険の活用に精通しており、日々情報を発信しています。
※損保大学とは、損害保険の募集に関する知識・業務を向上させるために日本損害保険協会が立ち上げた制度。当監修者は「法律・税務」などの知識を深める専門コースを修めています。