主催者の方が備えておくべきレジャー保険・イベント保険・レクリエーション保険の特徴

イベントやレクリエーションの主催者の方は、あらゆるリスクに備えておく必要があります。

レジャー保険などのさまざまな保険商品が提供されていますが、「どの保険を選べば良いのだろう」とお悩みの方も多いでしょう。

この記事では、レジャー保険の主催者の方に向けて以下のポイントを解説します。

「イベント・レクリエーションの開催に向けて補償を備えたい」という主催者の方は、ぜひ本記事を参考にしてみてください。

イベントやレクリエーション行事の開催にはリスクがつきもの...

イベントやレクリエーションなどの行事を主催する場合、さまざまなリスクが伴います。

事前にあらゆるリスクを想定し、対策しておくことが重要です。

例えばイベント等の行事開催中にテントが倒れ、参加者にケガを負わせてしまったときに主催者は損害賠償責任を負うことになります。

また、天候によってイベントが急遽中止になった場合は、主催者は大きな損害を被ってしまいます。

こうしたリスクに対して備え、参加者が安心してイベントを楽しめるように準備するのが主催者の責任と言えます。

レジャー保険をはじめとしたあらゆる保険商品を検討しながら、事前にリスクに備えておきましょう。

レジャー保険で補償は足りる？

旅行やレジャー中のリスクに備えるレジャー保険は、基本的にイベントやレクリエーションの主催者が加入する保険として向いていません。

ここでは、レジャー保険の基本的な特徴とイベント・レクリエーションの主催者にレジャー保険が向いていない理由を解説します。

レジャー保険とは

レジャー保険とは、ゴルフやスキー、スノーボードなどのスポーツ・レジャーにおけるリスクを補償する保険商品です。

自分自身がケガをした場合だけでなく、第三者にケガをさせてしまい損害賠償責任を負った場合などにも保険金が支払われます。

レジャー全般を対象としている商品だけでなく、ゴルフやスキー・スノーボードなど、特定のスポーツに特化して補償を受けられるタイプの商品もあります。

楽しむレジャーの種類に合わせて商品を選べる点がレジャー保険の魅力です。

加入条件と基本の補償内容

イベントやレクリエーションなどの行事の主催者にレジャー保険が向いていない理由として、加入条件や補償内容に合っていない点が挙げられます。

レジャー保険の加入条件・補償内容について解説します。

加入条件

レジャー保険は個人向けの保険商品であり、基本的に団体でまとめて加入することはできません。

スポーツ・レジャーの参加者が各個人で加入する商品であるため、行事の主催者がリスクに備える保険としては向いていないと言えます。

例えば、数十人〜数百人単位の参加者がいる行事を開催する場合、参加者全員にそれぞれレジャー保険を契約してもらうことは現実的ではありません。

また、不特定多数の人が参加する行事の場合も、レジャー保険で補償を備えることはほとんど不可能です。

ただし、2〜6人程度の少人数であればまとめて加入できる商品があります。

少人数でイベント・レクリエーションを行う場合は、レジャー保険でも補償できる可能性があります。

補償内容

レジャー保険の基本的な補償内容は、主に以下の通りです。

傷害死亡補償	レジャー中の事故が原因でケガをして、死亡または後遺障害となった場合に保険金が支払われる
傷害入院手術補償	レジャー中の事故が原因でケガをして、入院・手術をした場合に保険金が支払われる
個人賠償責任補償	第三者にケガを負わせてしまったり、モノを破損してしまったりして損害賠償責任を負った場合に保険金が支払われる
救援者費用補償	スキーや登山中に遭難した場合の捜索費や、ケガで入院したときに家族が現地まで移動する場合の交通費が補償される
携行品損害補償	事故が原因で携行品が破損・盗難の被害に遭った場合に保険金が支払われる

上記の補償内容はスポーツ・レジャーを楽しむ場合には安心できますが、イベントやレクリエーションの主催者にとっては補償が不足しています。

例えばイベントが中止になってしまった場合の補償は、レジャー保険では備えられません。

またイベントの機材や展示品などが破損した場合も、レジャー保険の補償対象外です。

主催者の方が想定しているリスクについては、レジャー保険ではほとんど補償できないため注意が必要です。

三井住友海上の「1DAYレジャー保険」なら7名～99名のゴルフコンペの際に加入可能！

三井住友海上の「1DAYレジャー保険」の「ゴルフコンペの幹事さん向け」というプランであれば7名〜99名のゴルフコンペの際に契約できます。

ゴルフコンペの主催者が保険契約者となって、コンペの参加者をまとめて補償できます。

保険料は1日・1名あたり300円と安く、補償内容は以下の通りです。

主催者以外の参加者については名前を入力する必要がないため、大人数のゴルフコンペでも気軽に加入できます。

7名〜99名のゴルフコンペを開催する主催者の方は、三井住友海上の「1DAYレジャー保険」がおすすめです。

【主催者必見】イベント保険やレクリエーション保険も検討しよう

行事の主催者が加入する保険商品としては、レジャー保険以外にもイベント保険やレクリエーション保険などがあります。

以下の表はレジャー保険とイベント保険・レクリエーション保険の違いをまとめたものです。

	レジャー保険	イベント保険	レクリエーション保険
加入条件	基本的には個人で契約	上限人数はあっても、最低加入人数はないケースが多い	最低20名以上の商品が多い
主な補償内容	傷害死亡補償・傷害入院手術補償・個人賠償責任補償・救援者費用補償・携行品損害補償	施設賠償責任保険・傷害保険・動産総合保険・興行中止保険	死亡保険金・後遺障害保険金・通院保険金・入院保険金・手術保険金・賠償責任保険

イベント・行事の主催者の方は、レジャー保険・イベント保険・レクリエーション保険の加入条件や補償内容を比較し、適した保険を選びましょう。

イベント保険の特長

イベント保険は、比較的規模の大きいイベント・行事のリスクに備えて補償を備えられる保険商品です。

不特定多数の人が参加するイベント・行事の主催者の方は、イベント保険がおすすめです。

イベント保険の加入条件と補償内容を確認しておきましょう。

加入条件

ほとんどのイベント保険は、最低加入人数の制限は設けられていません。

そのため、少人数のイベント・行事を開催する主催者の方にもおすすめの保険です。

ただし、イベントの種類によって補償対象となる上限人数が設けられるケースがあります。

イベント保険に加入する際は、上限人数を超えないかどうか確認しておきましょう。

補償内容

イベント保険は、一般的に複数の保険で構成されています。

下記の4つの保険がメインとなっており、どの保険が含まれるかによって補償内容が異なります。

施設賠償責任保険	主催者側の施設管理の不備が原因で傷害・損害が発生した場合に保険金が支払われる
傷害保険	イベント・行事中に参加者がケガをした場合に保険金が支払われる
動産総合保険	イベント中に機材や展示品などの動産を紛失・破損してしまったときに保険金が支払われる
興行中止保険	イベント・行事の中止・延期によって追加で支出した費用がある場合に保険金が支払われる

上記の通り、イベント保険は行事の主催者が備えておきたい補償がカバーされています。

不特定多数の人が参加する行事の主催者の方は、イベント保険への加入がおすすめです。

レクリエーション保険の特長

レクリエーション保険は、比較的小規模なイベントでのリスクに備えられる保険商品です。

社内の運動会や町内会などのイベントを開催する主催者の方は、レクリエーション保険への加入がおすすめです。

レクリエーション保険の加入条件と補償内容を確認しておきましょう。

加入条件

レクリエーション保険は、最低加入人数が「20名以上」と制限されているケースが多いです。

基本的に、20名以下の行事を開催する場合は契約できないケースが多いため注意が必要です。

ただし、農協（JA）の「イベント共済」であれば最低10名から契約できます。

少人数の行事におけるリスクを備えたい主催者の方は「イベント共済」がおすすめです。

補償内容

レクリエーション保険の主な補償内容は大きく分けて以下の2つです。

傷害保険	イベント中の事故を原因として、死亡・後遺障害・通院・入院・手術となった場合に保険金が支払われる
賠償責任保険	イベントの主催者・参加者が第三者に損害を与えてしまい、損害賠償責任を負った場合に保険金が支払われる

レクリエーション保険への加入を検討している行事の主催者の方は、上記の補償内容を確認しておきましょう。

まとめ：主催者の方はレジャー保険以外の保険も検討しよう

イベントやレクリエーションなどの行事の主催者は、あらゆるリスクを抱えることになります。

そのため、レジャー保険やイベント保険、レクリエーション保険などでリスクに備えることが重要です。

本記事でご紹介した保険の特徴を踏まえ、主催する行事の種類に合わせた適切な保険商品を契約しましょう。

【関連記事】合わせて読みたい