イベント保険

イベント保険の補償内容と費用を解説!おすすめ商品もチェック

補償内容別のイベント保険費用例とレクリエーション保険との違い

主催者・責任者として、不特定多数が参加するイベントを実施する場合は、万が一の費用を補償できる「イベント保険」への加入がおすすめです。

この記事では、イベント保険の主な補償内容と費用例、またレクリエーション保険との違い等を解説します。

おすすめのイベント保険も紹介しているので、合わせて参考にしてみてください。

イベント保険の主な補償内容と費用例

イベント保険の主な補償内容と費用例

イベント保険とは、コンサートやお祭りといった不特定多数の人が集まる行事で生じた事故やケガの費用を補償する保険です。

ただし「イベント保険」という保険があるわけではなく、以下のような保険の組み合わせによって構成される保険商品を、一般にイベント保険と呼んでいます。(商品の名称として“イベント保険”を用いるものもあります。)

  • 傷害保険
  • 施設賠償責任保険
  • 動産総合保険
  • 興行中止保険

まずは実際の保険会社のプランを参考に、イベント保険の補償内容と実際の費用例を見ていきましょう。

イベント参加者のケガに備える【傷害保険】

傷害保険とは、主催する行事・レクリエーション中に生じた参加者の事故・ケガに対する費用を補償するイベント保険です。

傷害保険の主な補償内容は以下の通りとなっています。

死亡保険金 保険期間中の事故によるケガで死亡した場合の保険金
後遺障害保険金 保険期間中の事故によるケガで所定の後遺障害が発生した場合の保険金
入院保険金 保険期間中の事故によるケガで入院した場合の保険金
手術保険金 保険期間中の事故によるケガで手術を受けた場合の保険金
通院保険金 保険期間中の事故によるケガで通院した場合の保険金

また傷害保険に加入した場合の費用・保険金額例は以下の通りです。

野外コンサートの例 地域のお祭りの例
対象者 15,000人(観客) 50人(ボランティア参加者)
保険料 約6万円 約3万円
保険金額 死亡・後遺障害保険金:1,000万円
入院保険金(日額):1,500円
通院保険金(日額):1,000円
死亡・後遺障害保険金:1,000万円
入院保険金(日額):1,500円
通院保険金(日額):1,000円

イベント施設が原因の事故に備える【施設賠償責任保険】

施設賠償責任保険とは、設営したテントの倒壊等により参加者や機材へ傷害・損害を与えてしまった場合に、その参加者や機材の所有者に支払う費用を補償するイベント保険です。

施設賠償責任保険の主な補償内容は以下の通りとなっています。

損害賠償金 民事上の損害賠償責任に基づき、損害賠償請求権者に対して支払うべき治療費や慰謝料、修理費用などを補償する
争訟費用 当該の損害賠償事案に関連する訴訟費用や弁護士報酬等の費用を補償する
損害防止費用 事故が発生した際に、損害の発生および拡大防止のために生じた費用を補償する
協力費用 事故の解決に向けた引受保険会社への協力に必要となる費用を補償する

また施設賠償責任保険に加入した場合の費用と保険金額例は以下の通りです。

野外コンサートの例 地域のお祭りの例
対象者 15,000人(観客) 500人
保険料 約3万円 約1万円
保険金額 1名・1事故につき1億円(対人・対物) 1名・1事故につき1億円(対人・対物)

イベント機材の紛失・破損に備える【動産総合保険】

動産総合保険とは、イベントで使用する展示品や機材が紛失・破損してしまった場合の賠償費用を補償するイベント保険です。

動産総合保険の主な補償内容は以下の通りとなっています。

損害保険金 損害賠償請求権者に対して支払うべき修理費用などをまかなうための保険金
損害防止費用 損害の拡大防止や被害軽減のために生じた費用を補償する
権利保全行使費用 発生した事故に関する賠償責任を第三者に請求できる場合、その権利の保全もしくは行使のために必要となる費用を補償する
臨時費用保険金 損害賠償に伴う諸費用(移動費など)が生じた場合に、損害保険金とは別に支払われる保険金
残存物取片付け
費用保険金
破損した展示品や機材の片付け・処分にかかった費用をまかなうための保険金

また動産総合保険に加入した場合の費用と保険金額例は以下の通りです。

野外コンサートの例 地域のお祭りの例
対象物 1,000万円相当の音響設備 500万円相当の神輿
保険料 約5,000円 約12,000円
保険金額 免責金額:1事故につき5万円 免責金額:1事故につき3万円

イベント中止による損害を補う【興行中止保険】

興行中止保険とは、出演者の体調不良や天候等の事情でイベントそのものが中止となった場合に、その損害費用を補償するイベント保険です。

興行中止保険の主な補償内容は以下の通りとなっています。

中止費用 イベントの準備にかかった費用
追加費用 イベントの延期または中止に伴い、追加で生じた費用

また興行中止保険に加入した場合の保険料と保険金額例は以下の通りです。

野外コンサートの例 地域のお祭りの例
規模 4,000万円 100万円
保険料 約140円 約10万円
縮小支払割合 90% 100%
保険金額(支払限度額) 3,600万円 100万円

※縮小支払割合とは、損害額に対する補償金額の割合のことです。

おすすめのイベント保険を紹介

おすすめのイベント保険を紹介

続いて、実際に保険会社から販売されているイベント保険をいくつか紹介していきます。

イベント保険は保険会社によって補償内容や費用が様々なので、加入する際は複数のイベント保険を比較・検討したうえで選定することが大です。

三井住友海上【レジャー・サービス施設費用保険】

三井住友海上【レジャー・サービス施設費用保険】

不特定多数の利用者が集まる国内施設(ホテル・遊園地・空港等)で生じた事故・ケガの費用を補償するイベント保険です。

施設側が保険に加入できるのはもちろん、施設で開催されるイベントに補償範囲を限定して主催者・責任者が加入することも可能です。

費用は被保険者が所有・使用・管理する施設の種類や支払限度額等の条件によって異なりますが、参考として児童館(総床面積1,000㎡)の管理者が契約した場合の費用例を紹介します。

支払限度額 年間保険料
(一時払)
被災者対応費用 被災者1名につき100万円 350円
被災者傷害見舞費用 レジャー・サービス施設費用保険普通保険約款に定める通り 630円
災害広告費用 1事故あたり500万円 420円

東京海上日動

東京海上日動

東京海上日動では、イベント保険として以下の商品を販売しています。

  • 傷害保険
  • 興行中止保険
  • 施設賠償責任保険

いずれもオーダーメイド型の商品となっており、必要に応じて補償内容をカスタマイズできるのが特徴です。

例として、お祭りを開催した場合の施設賠償責任保険の保険金額・費用例を紹介します。

対人・対物賠償共通(CSL)
支払限度額 1名につき1億円/1事故につき1億円
免責金額 1事故につき1万円
保険料 約6万円

グッド保険サービス

グッド保険サービス

グッド保険サービスでは、イベント保険として以下の商品を販売しています。

  • イベント賠償責任保険
  • 興行中止保険

またイベント開催向けに特化した以下の特約が用意されており、必要に応じて追加契約できる点が特徴です。

被害者治療費等補償特約 事故の被害者に支払った治療費・葬祭費・見舞金等を補償
飲食物危険補償特約 飲食物の提供がある場合の食中毒の補償
借用イベント施設損壊補償特約 イベントのために借りた施設を損壊させた場合の補償
受託者賠償責任保険 イベントのために他人から借りた物やレンタル品に対する補償

例として、ソフトボール大会(300人規模)を開催した場合のイベント賠償責任保険の料金例を紹介します。

対人 対物
支払限度額 1名につき1億円/1事故につき3億円 1事故につき500万円
免責金額 0円 0円

保険料:約1万円(飲食物危険補償・被害者治療費等補償・借用イベント施設損壊補償付き)

傷害のみを補償したいならレクリエーション保険もおすすめ

費用を抑えるならレクリエーション保険もおすすめ

イベント開催に伴う保険加入を検討している場合で、傷害のみを補償したいという場合は、傷害保険の補償に特化した「レクリエーション保険」の利用を検討するのも1つです。

ここからは、レクリエーション保険の概要について解説していきます。

レクリエーション保険の特徴

レクリエーション保険とは、主催イベントの開催中に生じた参加者のケガの費用を補償する保険です。

基本的にはイベント保険に含まれる傷害保険と同様の補償内容となっており、ケガへの補償のみ必要な場合に役立ちます。

なおレクリエーション保険の場合、以下のような加入条件が設けられているケースが多いため注意しましょう。

  • 日帰りの行事・レクリエーションであること(宿泊を伴うものは不可)
  • 1日あたりの参加者が20名以上いること
  • 参加者の名簿を事前に保険会社へ提出できること

まとめ

まとめ

  • イベント保険には傷害保険・施設賠償責任保険・動産総合保険・興行中止保険等の補償が含まれる
  • 保険会社によって補償内容の組み合わせや費用は様々のため、複数のイベント保険を比較・検討することが大切
  • 傷害への補償のみを必要としている場合は、傷害保険のみに特化したレクリエーション保険もおすすめ

イベント保険に加入することで、参加者や機材・施設に万が一のことがあった場合の費用負担を大幅に軽減できるため、主催者・責任者の方はぜひ加入を検討してみてください。

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