レクリエーション保険のこと

キャンプも補償の対象!レクリエーション保険申込で気軽にレジャーに備える

レジャーに最適!キャンプに備えることができるレクリエーション保険を紹介

ここ数年でおしゃれなキャンプやグランピングが流行し、友人たちやサークルのメンバーとキャンプ場に出かける方も増えています。

キャンプの醍醐味といえば、自然の中でのレジャーや、みんなで作る夕食やバーベキューですよね。しかし、楽しいレジャーだからこそ、気分を壊さないためにしっかりとケガに備えておくことが重要です。

特にバーベキューや夕食作りでは、食中毒に気をつけたいもの。

こういったレジャー中のケガや食中毒のリスクに備えるには、レクリエーション保険がおすすめです。

今回は、キャンプに備えるのに最適なレクリエーション保険について、特長や補償内容、加入の際の注意点などを解説します。

レクリエーション保険ではキャンプにも備えることができる

レクリエーション保険は、イベント・行事の最中に参加者がケガを負い、その治療のために医療費が発生した場合に補償が適用される保険です。

保険商品によって20名以上や45名以上など加入できる最低人数が決まっており、補償の対象となり行事・イベントも保険商品ごとに定められています。

スポーツや運動会などの運動・レクリエーションを伴うイベントだけでなく、いちご狩りや潮干狩りなどのイベントの他、日帰りキャンプも補償されます。

レクリエーション保険は加入の最低人数の条件をクリアすれば加入できるため、友人たちとのレジャーだけでなく、小学校や中学校の学校行事として行われるキャンプ・校外学習などにも手軽に備えることが可能です。

ポイントは「食中毒」に対応できる保険商品を選ぶこと

レクリエーション保険キャンプにしっかり備えるには、「食中毒」も補償の対象ケースとなる保険商品を選ぶことがポイントです。

キャンプではバーベキューや夕食作りなど、飲み食いする機会が多くなるため、食中毒には気をつけておきたいですよね。

レクリエーション保険では、商品によってはケガのみが補償の対象となり、食中毒には対応していないものが多いですが、中には食中毒も補償の対象となるものがあります。

食中毒に対応しているレクリエーション保険は、下記の2商品です。

  • 損保ジャパン日本興亜「レクリエーション補償プラン」
  • あいおいニッセイ同和損保「レクリェーション傷害保険」

それぞれのレクリエーション保険についてはこの後詳しく解説しますが、食中毒にも対応しているレクリエーション保険はあまり多くなく、選ぶ際には補償内容をしっかり確認する必要があることを覚えていて下さい。

食中毒を補償の対象としている保険商品

ここでは、食中毒も補償の対象とされている2つのレクリエーション保険について紹介します。

損保ジャパン日本興亜「レクリエーション補償プラン」

損保ジャパン日本興亜では、「レクリエーション補償プラン」というレクリエーション保険を販売しています。

最低加入人数は20名からで、行事・イベントに参加している最中に発生した急激かつ偶然な事故によってケガをした場合に保険金が支払われます。

細菌性食中毒、ウイルス性食中毒も補償の対象に含まれるので、キャンプ時の食事が原因で食中毒が発生した場合も保険金を受け取ることができます。

食中毒に場合に受け取ることができる保険金

死亡保険金 イベント・行事中に食中毒が発生が発生し、所定の期間内に食中毒が原因で死亡した場合に支払われる。
後遺障害保険金 イベント・行事中に食中毒が発生が発生し、所定の期間内に食中毒が原因で後遺症が発生した場合に支払われる。
入院保険金 イベント・行事中に食中毒が発生が発生し、治療のために入院した場合、所定の日数に対して保険金が支払われる。
手術保険金 イベント・行事中に食中毒が発生が発生し、所定の期間内に食中毒が原因で手術をした場合に支払われる。
通院保険金 イベント・行事中に食中毒が発生が発生し、治療のために通院した場合、所定の日数に対して保険金が支払われる。(通院1日目から補償)

キャンプに参加する場合の保険料

レクリエーション保険の保険料は、死亡保険金の金額等の補償内容に応じて設定されます。

補償内容は所定の条件のもと加入者が自由に設定することができるため、一律の保険料はありません。

そのため、ここでは1つの目安として、損保ジャパン日本興亜「レクリエーション補償プラン」のパンフレットで案内されている保険料を紹介します。

日帰りキャンプに参加する際の1人当たりの保険料

保険料 保険金の種類
150円 死亡・後遺障害:460万円
入院保険金日額:4,000円
通院保険金日額:2,000円

あいおいニッセイ同和損保「レクリェーション傷害保険」

あいおいニッセイ同和損保では、「レクリェーション傷害保険」というレクリエーション保険を販売しています。

最低加入人数は20名から。行事・イベントに参加している最中に発生した事故によってケガをした場合に保険金が支払われます。

あいおいニッセイ同和損保のレクリエーション保険では、食中毒に備えるためには「細菌性食中毒およびウイルス性食中毒補償特約」を付加する必要があります。

この特約がなければ食中毒は補償の対象にならないため、注意して下さい。

食中毒に場合に受け取ることができる保険金

死亡保険金 イベント・行事中に食中毒が発生が発生し、所定の期間内に食中毒が原因で死亡した場合に支払われる。
後遺障害保険金 イベント・行事中に食中毒が発生が発生し、所定の期間内に食中毒が原因で後遺症が発生した場合に支払われる。
入院保険金 イベント・行事中に食中毒が発生が発生し、治療のために入院した場合、所定の日数に対して保険金が支払われる。
手術保険金 イベント・行事中に食中毒が発生が発生し、所定の期間内に食中毒が原因で手術をした場合に支払われる。
通院保険金 イベント・行事中に食中毒が発生が発生し、治療のために通院した場合、所定の日数に対して保険金が支払われる。(通院1日目から補償)

キャンプに参加する場合の保険料

あいおいニッセイ同和損保のレクリエーション保険の保険料は、パンフレットで案内されていません。

保険料を知りたい場合には、あいおいニッセイ同和損保もしくは保険代理店に問い合わせをして、キャンプに参加する人数、日程を伝えた上で保険料の見積りを申込んで下さい。

注意!レクリエーション保険は「日帰り」のみが対象

さて、レクリエーション保険ではキャンプにも備えることができますが、ここで注意をしておきたいのがレクリエーション保険は「日帰り」のイベントのみが補償の対象という点。

宿泊を伴うイベント・行事を行う場合には、レクリエーション保険では補償の対象にはなりません。そのため、テントやバンガローに泊まるようなキャンプでは、レクリエーション保険は使えないことを覚えておきましょう。

キャンプだけでなく、その他の行事・イベントについても、宿泊に伴う場合はレクリエーション保険では対応できません。

ただし、各日が日帰りであれば、複数日に渡って開催されるイベント・行事をレクリエーション保険で補償することが可能です。

泊りがけのキャンプは国内旅行傷害保険で対応

では、宿泊を伴うキャンプのリスクにはどのように備えれば良いのでしょうか?

キャンプはテントやバンガローへの宿泊を伴う内容が多く、そういったお泊りもキャンプの醍醐味ですよね。

泊りがけのキャンプを行う場合には、「国内旅行傷害保険」に加入して備えるのがおすすめ。旅行保険では、観光などの旅行のほか、泊りがけのレジャーイベント等も補償の対象となります。

国内旅行傷害保険は、レクリエーション保険のように食中毒も補償の対象です。そのため、キャンプの夕食作りやバーベキューが原因で食中毒が発生し、病院にかかって治療した場合の医療費が補償されます。

その他、キャンプ中のケガの医療費も補償されるため、安全・安心に泊りがけのキャンプを楽しむには国内旅行傷害保険がぴったりです。

まとめ:日帰りのレジャーにしっかり備えよう

今回は、キャンプに備えることのできるレクリエーション保険について紹介しました。

キャンプに行く際には、ケガだけでなく食中毒にも備えておくと安心です。

レクリエーション保険で食中毒に備えるには、補償の対象ケースとして食中毒を含んでいる保険商品に申込むようにしましょう。

また、レクリエーション保険では宿泊を伴うキャンプの場合は契約できないことに注意して下さい。

キャンプで宿泊をする場合には、レクリエーション保険ではなく国内旅行傷害保険を問い合わせてみてくださいね。

監修者のコメント

同じレクリエーションでもイベントや行事の内容によって、必要なカバー範囲(補償内容)は違ってきます。今回のように食事をするディキャンプでは、食中毒の補償ははずせませんね。
食中毒以外にも、夏場に屋外で行う行事の場合は熱中症の補償の有無を確認することをお勧めします。「保険金をお支払いする場合」のチェックとともに「保険金が支払われない場合」のチェックすることが大切です。

監修者

当記事の監修者:遠山直孝

  • 保険コンプライアンス・オフィサー2級
  • ファイナンシャルプランナー(AFP)
  • 損保大学(法律・税務)

国立大学卒業後、大手保険会社に27年勤務し、現在は損害保険代理店に所属。営業、企画部門での多彩な経験から、法律・税務を踏まえた実用的な保険の活用に精通しており、日々情報を発信しています。

※損保大学とは、損害保険の募集に関する知識・業務を向上させるために日本損害保険協会が立ち上げた制度。当監修者は「法律・税務」などの知識を深める専門コースを修めています。

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