「イベントの準備は順調に進んでいるけど、地震が起きたらどうしよう」
「イベント保険って地震のときも使えるのかな？」
このようなことでお悩みではありませんか？
地震大国の日本では、イベント開催時の地震対策は重要な課題です。
安心してイベントを開催するためには、地震に対応したイベント保険について正しく理解することが大切です。
この記事では、以下の内容を紹介します。
- 地震が補償されるイベント保険
- 地震が補償されないイベント保険
- 地震を補償対象にしている保険3選
地震のリスクにイベント保険で備えたいと考えている方は、ぜひ最後まで目を通してみてください。
地震が補償対象となるイベント保険
地震が補償対象になるイベント保険には、以下の3つがあります。
それぞれについて詳しく解説していきます。
興行中止保険
興行中止保険は、コンサートやスポーツ大会など、いろいろなイベントが中止になった時のための保険です。
イベントを開くために使ったお金、例えば会場を借りる費用や宣伝費用、出演者に支払うお金などが戻ってくる仕組みです。
地震でイベントが中止になった時も、多くの興行中止保険でお金が戻ってきます。
たとえば、スポーツ大会の準備をしていたところ地震が起きて、安全のために中止にした場合、それまでに使ったお金が補償対象になります。
ただし、保険会社や保険の内容によっては、地震による中止は対象にならないものもあります。
そのため、保険に入る時は、どんな時にお金が戻ってくるのかをよく確かめておくことが大切です。
参考：https://www.goodhoken.co.jp/event/
傷害保険（オプション補償）
傷害保険は、イベント中のケガをしたときの医療費などを補償する保険です。
一般的に、地震によるケガは補償されませんが、「天災危険補償特約」というオプションを付けると、地震によるケガも保険金の支払い対象になります。
例えば、運動会中に地震が起きてケガをした場合や、地震による津波でケガをした場合も、保険金が支払われます。
ただし、すべての保険会社でこの特約が用意されているわけではありません。地震によるケガを補償したい場合は、加入前に必ず確認しましょう。
参考：レクリエーション傷害補償プラン | 三井住友海上 https://www.necf.jp/hoken/item/corporation/pdf/houjin_reku.pdf
参考：大同火災 https://www.daidokasai.co.jp/wp-content/uploads/2019/11/recreation_injury_bookletH25.pdf
参考：東京海上日動 https://tcon.tokiomarine-nichido.co.jp/iportal/CatalogDetail.tcon?method=initial_screen&;volumeID=TKN12001&;categoryID=1&catalogID=1321340000&type=mc&position=282&sortKey=CatalogMain70000&sortOrder=ASC
動産総合保険（オプション補償）
動産総合保険は、イベントで使用する機材、備品、展示品などの動産が壊れたり、失われたりした際に、その損害を補償する保険です。
一般的に、動産総合保険だけでは地震による損害は補償されませんが、「地震による損害を補償する特約」を付けることで、地震や津波で動産が壊れた場合も保険金を受け取れます。
一例として、イベント会場の照明器具が地震で破損した場合も、この特約に加入していれば保険金の支払いの対象となります。
ただし、この特約は全ての保険会社で取り扱っているわけではありません。
保険に加入する際には、必ず保険会社に問い合わせるか、パンフレットをよく読んで確認するようにしましょう。
参考：P15 地震危険担保特約条項 | 損保ジャパン
https://www.sompo-japan.co.jp/-/media/SJNK/files/hinsurance/webyakkan/dousansougou2107_yakkan.pdf?la=ja-JP
補償対象とならないイベント保険
一方で、地震による被害が、支払いの対象にならないイベント保険もあります。
地震による被害が、支払い対象にならない2つのイベント保険を紹介します。
施設賠償責任保険
施設賠償責任保険は、お店や施設を運営している時に起きた事故で、利用客がケガをした場合に支払われる保険です。
ただし、地震や津波が原因の事故は保険の対象外です。地震は広い範囲で大きな被害が出るため、保険料が高額になってしまうからです。
例えば、地震で建物が揺れて利用客が転んでケガをした場合も、保険金は支払われません。
なお、地震による建物の損害については、地震保険など別の保険で備えることができます。
施設賠償責任保険は日常的な事故への備えとして重要ですが、地震などの天災は対象外となる点に注意が必要です。
参照：施設所有（管理）者賠償責任保険 | 三井住友海上 https://www.ms-ins.com/pdf/business/indemnity/shisetsu.pdf
イベント賠償責任保険（レクリエーション賠償保険）
イベント賠償責任保険は、イベント開催中の事故で主催者が参加者に対して負う責任を補償する保険です。
会場で転んでケガをしたり、設備が壊れてケガをしたりした場合に保険金が支払われます。
ただし、地震が原因で起きた事故は保険の対象にはなりません。
地震では一度に多くのイベントが被害を受ける場合があり、保険金の支払い金額が膨大になる可能性があるためです。
イベント賠償責任保険に加入する際は、地震による被害が補償の対象外であることを理解しておく必要があります。
参考：イベント賠償責任保険(主催者のための賠償保険） | グッド保険サービス https://www.goodhoken.co.jp/consul/view/96
地震を補償対象にしている保険3選
地震による被害を補償対象にしている保険には、どのようなものがあるのでしょうか？
ここでは、地震による被害を補償する保険を3つご紹介します。
グッド保険サービスの興行中止保険
グッド保険サービスの興行中止保険の「フリー設計型」プランでは、地震による被害が補償対象となっています。
加入することで、地震によってイベントを開催できなくなった場合に、イベントの準備にかかった費用が補償されます。
地震などの予期せぬ出来事で中止になると、会場費や広告費などが無駄になってしまうこともあります。
グッド保険サービスの興行中止保険に加入しておけば、万が一地震が発生した際に、こうした損失をカバーできます。
保険料はイベントの規模や開催場所、時期などで決まります。
具体的な保険料を確認するためには、直接問い合わせが必要です。
参照：：興行中止保険(イベント中止保険) | グッド保険サービス https://www.goodhoken.co.jp/event/
三井住友海上のレクリエーション傷害補償プラン
三井住友海上のレクリエーション傷害補償プランは、スポーツ大会や文化活動など、様々な行事に参加する方々のケガを補償する保険です。
基本的には地震によるケガは補償対象外ですが、「天災危険補償特約」というオプションに加入すると、地震が補償対象になります。
ちなみに、熱中症や食中毒の補償を追加できるオプションも用意されています。
イベントの種類に応じて特約を使い分けることができるので、使い勝手のよいイベント保険といえます。
参照：レクリエーション傷害補償プラン | 三井住友海上 https://www.necf.jp/hoken/item/corporation/pdf/houjin_reku.pdf
損保ジャパンの動産総合保険
損保ジャパンが提供している動産総合保険は、イベントで使用する機材や備品などの動産が破損したり、紛失したりした際の損害を補償する保険です
基本的に地震による被害は補償の対象外ですが、「地震危険担保特約条項」を付帯することで、補償対象に含めることができます。
補償される金額は、損害の額から設定された免責金額を差し引いた金額となります。
大きな地震災害が起きた場合の保険金の支払いについては、通常は請求の手続きが終わってから30日以内に支払われます。
ただし、首都直下地震などの大規模な災害の場合は、支払期限が最大365日まで延長される場合があります。
地震のリスクが高い地域でのイベント開催の際などに、この保険の利用を検討するとよいでしょう。
参照：動産総合保険普通保険約款および特約条項 | 損保ジャパン https://www.sompo-japan.co.jp/-/media/SJNK/files/hinsurance/webyakkan/dousansougou2107_yakkan.pdf?la=ja-JP
記事のまとめ
この記事では、イベント開催時に地震が起きた場合の備えとして、活用できるイベント保険について詳しく解説しました。
イベント保険の中には、地震が起きたときに使える保険と使えない保険があり、それぞれの特徴を理解することで安心できる保険を選ぶことができます。
興行中止・傷害・動産総合の保険では、特約をつけることで地震の被害もカバーできます。しかし、施設賠償責任保険やイベント賠償責任保険では、地震の被害は保険金を受け取ることができません。
各保険の地震に対する補償範囲を押さえることで、イベント開催時の地震のリスクに適切に備えることが可能になります。
地震大国の日本でイベントを開催する際は、事前に保険の内容をよく確認し、安心してイベントを開催できる準備を整えることが大切です。
