団体スポーツ活動には、必ず何らかの事故やケガのリスクが伴います。
どんなに気を付けていてもリスクを0にすることはできないため、そのリスクヘッジとして団体の活動内容に適したスポーツ保険選びが欠かせません。
しかし、スポーツ安全保険やレクリエーション保険など、団体スポーツ保険にはさまざまな商品があります。
それぞれ補償内容や加入条件が異なるため、選択に悩む方も多いのではないでしょうか。
この記事では、団体向けスポーツ保険の基本的な補償内容から、活動別のおすすめ保険まで、責任者として知っておくべき情報を詳しく解説していきます。
団体向けスポーツ保険の補償内容を徹底解説
団体でスポーツ活動を行う際に加入する団体向けスポーツ保険。
この団体向けスポーツ保険を選ぶうえで最も重要なのが「補償内容をしっかり理解すること」です。
スポーツ保険は団体の活動規模・競技特性によって最適な選択が変わります。
ここでは傷害補償から賠償責任、特約まで、団体責任者が知るべき団体スポーツ保険の具体的な補償内容を解説。
「本当に必要な補償」の選び方をお伝えしますので、是非参考にして下さいね。
傷害補償
傷害補償は、団体スポーツ保険の補償内容の基本となるものです。
団体活動中の急激かつ偶然な外来の事故によるケガを幅広くカバーしてくれます。
- 死亡・後遺障害保険金：事故によって死亡した場合や後遺障害が残った場合に支払われます。保険金額は500万円〜3000万円程度で設定されることが多いです。
- 入院保険金：入院した場合に1日あたりの定額が支払われます。日額は1800円〜5000円程度です。
- 通院保険金：通院した場合に1日あたりの定額が支払われます。日額は1000円〜3000円程度です。
- 手術保険金：入院中に手術を受けた場合、入院保険金日額の5倍〜10倍程度が支払われます。
傷害補償の保険金は、実際の医療費や損害額に関係なく、あらかじめ決められた金額が支払われるケースが一般的です。
また、歯科治療については「歯牙破折のみ」が対象となるケースが多く、当然ながら虫歯治療は対象外です。
なお、多くの団体スポーツ保険では熱中症や細菌性・ウイルス性食中毒も補償内容に含まれています。
夏の屋外活動や合宿でのリスクに備えられる重要な補償といえるでしょう。
賠償責任補償
賠償責任補償は、団体活動中に第三者に損害を与えてしまった場合の補償です。
法律上の損害賠償責任を負担することによって被る損害を補償してくれます。
- 対人・対物賠償：一般的に、1事故あたり1億円〜5億円程度の補償限度額が設定されています。
- 施設賠償責任：活動場所の施設や設備を破損させた場合の賠償も対象となります。
- 生産物賠償責任：団体が提供した飲食物等による事故も対象となる場合があります。
保険金が支払われるケースとして、少年野球チームが誤って民家の窓を破損し、修理費85万円が全額補填されるなどが例として挙げられます。
ただし、自動車事故による賠償責任は団体スポーツ保険の対象外となることが多いので注意が必要です。
特約（熱中症・食中毒・葬祭費用）
団体スポーツ保険は、基本的な補償に加えて、団体の活動内容や環境に応じてさまざまな特約を付けることができます。
- 熱中症危険補償特約：熱中症による死亡・入院・通院も補償の対象となります。夏季の屋外活動では特に重要で、近年の加入率が上昇しています。
- 細菌性・ウイルス性食中毒補償特約：合宿時の食事による食中毒なども補償対象となります。
- 突然死葬祭費用保険：急性心不全や脳内出血などによる突然死に対して、180万円程度を上限に葬祭費用が支払われます。
- 往復途上傷害危険補償特約：自宅と活動場所の往復中の事故も補償対象となります。
団体スポーツ保険の特約は、団体の活動内容や参加者の年齢層などを考慮して選択することが重要です。
特に熱中症特約は、近年の気候変動を考慮すると付帯を検討する価値があるでしょう。
団体向けスポーツ保険は、活動内容や参加者の特性に応じて適切な補償内容を選ぶことが大切です。
基本的な傷害補償に加え、必要に応じて賠償責任補償や特約を付けることで、より安心して団体活動を行うことができます。
団体スポーツ保険選びの際は、団体の実情や活動内容に合わせて慎重に検討していきましょう。
団体向けスポーツ保険で補償されない3大ケース
団体向けスポーツ保険は、スポーツ活動中の事故やケガを幅広くカバーしてくれます。
しかし、全ての事故が補償対象というわけではありません。
団体の責任者として、補償されないケースもしっかり理解しておく必要があります。
ここでは特に注意が必要な3つのケースについて、詳しく解説していきます。
保険期間外の事故
団体向けスポーツ保険は、契約で定められた保険期間内の事故のみが補償対象です。
例えば、3月31日に保険期間が終了する場合、4月1日以降に発生した事故は新たに団体スポーツ保険に加入していない限り補償されません。
団体の責任者は保険の更新時期をしっかり把握することが大切です。
故意の暴力行為・飲酒時のケガ
団体スポーツ保険では、故意による事故や法令違反、公序良俗に反する行為に起因する事故は補償対象外です。
具体的には以下のようなケースが対象外となります。
- 被保険者の故意による自傷行為や自殺
- けんかや犯罪行為によるケガ
- 無免許運転や酒気帯び運転によるケガ
- 違法薬物の使用に起因する事故
団体活動後の懇親会や合宿中の飲酒に関連する事故には特に注意が必要です。
アルコールの影響下で発生した事故は、通常の保険では補償されないことがほとんどです。
既往症関連のトラブル
団体スポーツ保険は、「急激かつ偶然な外来の事故」によるケガを対象としています。
そのため、以下のような既往症や慢性的な症状に関連するトラブルは、通常補償対象外です。
- 野球肘、テニス肘、疲労骨折など、長期的な使用による慢性的な症状
- タナ障害、オスグット病、椎間板ヘルニアなど、徐々に発症する症状
- むちうち症や腰痛など、医学的な他覚所見のないもの
- 既往症や持病の影響により、ケガの程度が重くなった場合
これらの症状は、たとえスポーツ活動が原因でも、「急激かつ偶然な外来の事故」という定義に当てはまらないため、団体スポーツ保険では補償されません。
団体の責任者は、メンバーの健康状態を把握し、既往症のある方には適切な配慮をすることが重要です。
また、定期的な健康診断や専門医の診察を推奨し、慢性的な症状の早期発見・対処に努めることで、重大な事故やケガのリスクを減らすことができます。
【活動別】おすすめ団体向けスポーツ保険と補償内容を紹介！
団体スポーツ活動には、さまざまなリスクが伴います。
そのため、活動内容に適した保険を選ぶことが大切です。
ここでは、単発のイベントから年間活動、高リスク競技まで、活動別におすすめの団体向けスポーツ保険をご紹介します。
単発のスポーツイベント
単発のスポーツイベントでは、短期間で効果的な補償が必要です。
ここでは、1日から数日程度の短期イベントに適した団体スポーツ保険を紹介します。
損保ジャパン：レクリエーション補償プラン
損保ジャパンのレクリエーション補償プランは、1日単位で加入できる団体向けスポーツ保険です。
20名以上の団体を対象としており、イベントの内容によってA～Cの3つの区分があります。
補償内容と保険金額は以下の通りです。
| 区分 | 行事の例 | 1日1人あたりの保険料 | 死亡・後遺障害保険金 | 入院保険金日額 | 通院保険金日額 |
|---|---|---|---|---|---|
| A | 日帰り遠足、料理教室、海水浴など | 30円 | 455万円 | 4,000円 | 2,000円 |
| B | 運動会、日帰りキャンプ、マラソンなど | 150円 | 460万円 | 4,000円 | 2,000円 |
| C | 硬式野球、サッカー、空手など | 300円 | 457万円 | 4,000円 | 2,000円 |
損保ジャパンのレクリエーション補償プランは、熱中症や食中毒も補償対象となっているため、夏季のイベントにも安心です。
AIG損保：レクリエーション傷害保険
AIG損保のレクリエーション傷害保険は、10名以上の団体を対象としたスポーツ保険です。
1日単位での加入が可能で、活動内容によってA～Cの3区分に分かれています。
| 区分 | 行事の例 | 1日1人あたりの保険料 | 死亡保険金 | 入院保険金日額 | 通院保険金日額 |
|---|---|---|---|---|---|
| A10 | お花見、ハイキング、バーベキューなど | 32円 | 700万円 | 2,000円 | 1,000円 |
| B10 | 運動会、軟式野球、サイクリングなど | 105円 | 400万円 | 2,000円 | 1,000円 |
| C10 | スキー、硬式野球、サッカーなど | 160円 | 250万円 | 2,000円 | 1,000円 |
AIG損保の保険は、熱中症や食中毒の補償に加え、行き帰りの事故も補償対象となっているのが特徴です。
年間活動
年間を通じて定期的に活動を行う団体には、長期的な補償が必要ですよね。
ここでは、年間活動に適した団体向けスポーツ保険としてスポーツ安全保険を紹介します。
スポーツ安全保険
スポーツ安全保険は、公益財団法人スポーツ安全協会が運営する団体向けスポーツ保険です。
4名以上のアマチュアスポーツ団体や文化活動団体が加入でき、年間を通じて幅広い補償を受けられます。
主な補償内容は以下の通りです（A1区分の場合）。
| 補償内容 | 保険金額 |
|---|---|
| 死亡保険金 | 2,000万円 |
| 後遺障害保険金 | 3,000万円（最高） |
| 入院保険金日額 | 4,000円 |
| 通院保険金日額 | 1,500円 |
| 賠償責任保険 | 対人・対物賠償合算1事故5億円（ただし、対人賠償は1人1億円） |
年間掛金は800円～（中学生以上65歳未満）と手頃で、熱中症や食中毒、往復中の事故も補償対象となっています。
高リスク競技
危険度の高い競技では、事故およびそれに伴うケガのリスクも高くなるため、より手厚い補償が必要です。
スポーツ安全保険（D区分）
スポーツ安全保険のD区分は、アメリカンフットボールや山岳登はんなど、危険度の高いスポーツ活動を対象としています。
主な補償内容は以下の通り。
| 補償内容 | 保険金額 |
|---|---|
| 死亡保険金 | 500万円 |
| 後遺障害保険金 | 750万円（最高） |
| 入院保険金日額 | 1,800円 |
| 通院保険金日額 | 1,000円 |
| 賠償責任保険 | 対人・対物賠償合算1事故5億円（ただし、対人賠償は1人1億円） |
年間掛金は11,000円と他の区分や民間の団体スポーツ保険より高めですが、高リスク競技特有の事故にも対応しています。
よくある質問Q&A
今回は、レクリエーション保険やスポーツ安全保険といった団体スポーツ保険の補償内容について詳しく解説しました。
具体的な補償内容を知ったうえで、団体スポーツ保険への加入を検討しており、加入条件について疑問が湧いてきている方もいるのではないでしょうか。
そこで、団体スポーツ保険の内容や加入条件、手続きなどについて、よくある3つの質問とその回答をQ&A形式でご紹介します。
Q. 加入できる団体の人数に制限があるって本当？
はい、その通りです。
団体スポーツ保険には加入できる団体の人数に制限があり、保険商品によって最小人数が異なります。
- スポーツ安全保険：4名以上の団体から加入可能
- レクリエーション保険：保険会社によって異なりますが、一般的に10名以上または20名以上から加入可能
団体スポーツ保険の加入後に活動内容が変更になった場合、以下の対応が必要です。例えば、スポーツ安全保険は4名以上の団体であれば加入できるため、小規模な団体でも利用しやすいです。
一方、レクリエーション保険は、損保ジャパンの場合20名以上、AIG損保の場合10名以上の参加者がいることが加入条件となっています。
そのため、団体の規模に応じて適切な保険を選ぶことが重要です。
団体人数が少なく、年間契約を希望される場合は、スポーツ安全保険を検討するのがよいでしょう。
Q. 途中で活動内容が変わったら？
団体スポーツ保険の加入後に活動内容が変更になった場合、以下の対応が必要です。
スポーツ安全保険の場合
- 年度途中での加入区分の変更はできません。
- 新しい活動内容に適した加入区分で追加加入する必要があります。
- 例：A2区分（文化活動）からC区分（スポーツ活動）への変更の場合、C区分で新たに加入します。
レクリエーション保険の場合
- 活動内容の変更に応じて、保険会社に連絡し、補償内容の見直しが必要です。
- 保険料の追加支払いや返還が発生する可能性があります。
重要なのは、活動内容の変更が決まったら速やかに保険会社に相談することです。
補償のギャップが生じないよう、適切な対応を取りましょう。
Q. メンバー増減時の手続きはどうしたらいい？
団体スポーツ保険におけるメンバーの増減時の手続きは、以下のように行います。
メンバーが増えた場合（追加加入）
- スポーツ安全保険：年度途中でも1名から追加加入が可能です。「スポあんネット」で手続きができます。
- レクリエーション保険：イベントごとの加入なので、新しいメンバーが参加するイベントの際に一緒に手続きをします。
メンバーが減った場合
- 一般的に、中途脱退による保険料の返還はありません。
- 次回の更新時に、現在の人数で再度加入手続きを行います。
大規模な団体の場合
- スポーツ安全保険では、200名以上の団体向けに「大規模団体加入方式」や「翌月一括追加方式」があります。
- これらの方式を利用すると、加入手続きの負担を軽減できます。
メンバーの増減があった場合は、速やかに保険会社や団体の担当者に連絡し、適切な手続きを行いましょう。
特に追加加入の場合は、手続きが完了するまで新しいメンバーは団体スポーツ保険の補償対象外となるため、注意が必要です。
記事のまとめ：活動内容に合った補償内容を見極めよう
活動内容によって必要な補償は大きく異なります。
年間活動なのか単発イベントか、参加人数は何名か、どんな競技をするのか。
これらの要素を踏まえて、団体スポーツ保険を選んでみてくださいね。
傷害保険の基本的な補償に加え、賠償責任保険や熱中症、食中毒、往復中の事故など、活動実態に合わせた補償内容を検討することで、より安全な団体活動が実現できます。
